ｍＲＮＡコロナワクチンと子宮筋腫
日本ではコロナワクチンの複数回接種率が８割に上りますが、コロナワクチンは世界初のｍＲＮＡワクチンであり、様々な弊害があることがわかっています。
α株からデルタ株までのコロナウイルスは、スパイクタンパクは血管壁にあるACE2受容体と結合します。コロナウイルスに感染していなくても、ワクチンを接種した人はスパイクタンパクを自己生成しますので、常に血管壁がスパイクタンパクで傷つき血栓症を誘発するリスクに晒されています。
大阪市のＨＰに掲載されているコロナワクチン接種後に心筋炎が疑われた１００万回当たりの報告頻度は表の通りです。
ファイザー、モデルナともに１回目と２回目を比較すると、心筋炎が疑われたとの報告頻度が２回目は１回目より一桁上がっています。
ｍＲＮＡの接種回数が多くなると心筋炎の頻度が高くなるということがこの報告からわかります。
血栓が心筋で起きて炎症を起こしたものが心筋炎です。
このことからもコロナワクチン接種後炎症が起きやすくなったことがわかります。
10代、20代の若者の心筋炎などコロナワクチン接種前は聞いたこともありませんでしたが、コロナワクチン接種後、若者の心筋炎やワクチン接種当日の入浴中に中学生が死亡した事故をたびたび耳にするようになりました。
血管は全身に張り巡らされていますので、コロナワクチンを接種した人は心筋炎に留まらず、全身で炎症が起きやすくなっていると言えます。
❶婦人科の不調とｍＲＮＡワクチン接種
コロナワクチン接種は２０２１年年２月に開始され、２０２１年11月末で全人口比で76・９％の国民が２回接種を完了しました。当院では２０２２年４月に県外から子宮筋腫治療のために来院する方が増え始めました。
国民の約８割が２回以上コロナワクチン接種を完了した半年後から子宮筋腫、月経過多の患者さんが増え始めたのは偶然ではないと思います。
卵巣にある卵胞は卵胞刺激ホルモンの刺激によりエストロゲンを分泌します。
また、SARS-CoV-2スパイクタンパク質はエストロゲン受容体に結合するということがわかっています。同様に、ｍＲＮＡワクチンを接種し、自己製造されたスパイクタンパクもエストロゲン受容体に結合すると考えられます。
１９７５年、PietrasとSzegoによって細胞膜上にエストロゲンの結合部位が存在し、早いシグナル伝達を引き起こすことが報告されました。この早いシグナル伝達は生殖関連組織である子宮や卵巣をはじめ、乳房、骨、神経組織において見られます。
つまり、子宮、卵巣、乳房など女性の生殖や子育てに関わる組織はエストロゲンのシグナル伝達が早く、スパイクタンパク質が結合しやすく、コロナワクチンを接種した人は子宮、乳房、卵巣の炎症を起こしやすいということになります。
エストロゲンが分泌される卵巣、卵巣で分泌されたエストロゲンにより増える子宮内膜細胞や内膜腺は当然スパイクタンパクの影響を受けます。スパイクタンパクのとげとげが卵巣、子宮内膜に刺さって炎症を起こしやすくなります。
子宮内膜症とは、子宮の内腔を縁どりする子宮内膜（粘膜）が子宮の外部の組織（骨盤腹膜・卵巣など）に発生する病気です。月経のたびに出血、炎症、癒着を繰り返し増殖・進行します。
子宮内膜症で出血、炎症、癒着を起こしていたところにスパイクタンパクが結合すると、さらに出血や炎症、癒着が進行します。
また、もともとは内膜症を発症していなくても、卵巣、宮内膜細胞、内膜腺はスパイクタンパクにより炎症を起こし、出血や癒着が進行するリスクが高くなります。
これがｍＲＮＡワクチンにより、子宮内膜症が発症しやすくなる機序です。
また、子宮腺筋症とは、子宮内膜に類似した組織が子宮平滑筋組織の中にできる疾患のことで、発症部位が子宮内膜症と異なるだけです。
したがってｍＲＮＡワクチンにより、子宮腺筋症も悪化したり、発症しやすくなるといえます。
❷中医学における炎症治療
中医学において、炎症は大腸経に刺激を送ることで治まると考えます。
大腸経を擦ることでｍＲＮＡワクチンを打ってしまった人でも子宮、乳房、卵巣の炎症を予防したり、治療することができるのです。
また、中医学的な診方をすると子宮や卵巣は腎臓や肝臓と関係が深く、排卵期から月経前の不調は肝臓と関係が深いです。
したがって肝臓や腎臓を調整することでも炎症を起こしている方でも排卵や月経を整えることが可能です。
なぜ日本はｍＲＮＡワクチンの最終処分場となるのか？
こんなに危険なｍＲＮＡワクチンですが、なぜ日本では政府やマスコミが煽って世界一のワクチン接種回数となっているのでしょうか。
答えは日本が敗戦国であるからです。
読者のほとんどが戦争の記憶を持ってないと思います。
終戦時に生まれていなかったり、生まれて間もなくのため戦争の記憶はないはずです。
戦争の記憶がない人だらけの日本ですが、敗戦国であるが故に世界一のｍRNAワクチン接種国であるというのはどういうことなのでしょうか。
日米合同委員会という言葉を耳にしたことがある方もいるかと思います。
国の運営することのほとんどすべてに関しての委員会が設置されています。
簡単に言うと、日本政府が関わることの意思決定権は日本国にはなく、アメリカから合同委員会でアメリカから指示されたことを日本は遂行しなくてはいけないということです。
ニュー山王ホテルは東京都港区南麻布に所在する在日米軍の施設で、こちらで日米合同委員会が開催されます。
省庁から選ばれた日本の官僚と在日米軍のトップがメンバーとして月２回、協議を行っています。
協議とは名ばかりで、実際はアメリカの指示に基づいて日本官僚が政治を行っているのです。
ワクチンに限らず、農薬・添加物・薬品など日本は世界では売りにくい人体に有害なものの最終処分場になっているのです。
日本では４３００種類の農薬が政府により登録されています。
これに対してアメリカはCode Of Federal Regurationsというサイトに食品中の農薬化学残留物の許容範囲と免除基準が記載され、約４２４種類の農薬が登録されていることがわかります。
日本で認可されている農薬の種類とアメリカで認可されている農薬の数は10倍もの差があるのです。
アメリカの10倍もの農薬を農林水産省が自発的に認可しているのでしょうか。
ラウンドアップ （英語名: Roundup）という有名な農薬があります。１９７０年にアメリカ企業のモンサントが開発した除草剤（農薬の一種）で、グリホサートというものがその成分として含まれています。モンサントは２０１８年にバイエルによって買収されました。
２０１５年３月にＩＡＲＣ（国際がん研究機関）がグリホサートをグループ２Ａ（おそらく人ヒトに対して発がん性がある）に分類しました。
遺伝子操作により、グリホサートに薬剤耐性を有する遺伝子組み換え作物はラウンドアップレディー （Roundup Ready） と総称され、日本では大豆、トウモロコシ、菜種、甜菜、アルファルファ、ジャガイモのラウンドアップレディ品種の一部の種使用が認可されています。
バイエルは２０２０年６月24日、同社の除草剤「ラウンドアップ」の影響でがんになったと訴えられた訴訟で、１０９億ドル（約１兆１６００億円）を支払うことで和解したと発表しました。
また、バイエルの株価が２０２４年１月29日のフランクフルト市場で急落しました。米モンサント部門の除草剤「ラウンドアップ」の使用でがんになったとして訴えた元顧客に約23億ドル（約３４００億円）を支払うようバイエル側に命じる判断が米国の裁判所で下された影響を受けてのことです。
このようにラウンドアップは世界のあちこちで安全性に問題があるとして訴訟を起こされているのです。
普通に考えれば発がん性が認められ、発がん訴訟で１兆円も賠償したり、３４００億円の賠償命令が下された危険なものの使用を農水省が認可するはずがありません。
しかし、現実にはドイツ企業に買収されたアメリカ企業の発がん性が高い除草剤であるラウンドアップを始め、約４３００種もの農薬を農水省は認可しているのです。
これが何を意味しているかと言うと、日本という国は、表面上は日本人が統治しているように見えますが、アメリカの指示で何事も動いている敗戦国だということです。
戦争は終わっていないのです。
政府の表面にアメリカ人が関与していないだけで、日本の国策を決定しているのはいまだにアメリカなのです。
アメリカに逆らうと冗談抜きで命はなくなります。
アメリカに都合の悪い政治家は皆死ぬか逮捕されているということを『日本を支配する「鉄の五角形」の正体』という本で日経ウィーク リー記者、米経済誌「フォーブス」アジア太平洋支局長を務めたベンジャミン・フルフォード氏が著しています。
小渕恵三元首相は宿願だった沖縄サミットの前に任期半ばで脳梗塞で死亡しました。
橋本龍太郎元首相は沖縄のアメリカ軍基地負担軽減に取り組みました。
また、１９９５年の日米自動車交渉でアメリカにNOをつきつけました。
１９９７年６月23日、当時の橋本龍太郎首相が米コロンビア大学での講演後の質疑応答で、「米国債を売りたい衝動に駆られることがある」とジョーク交じりにコメントし、ＮＹダウは１９２ドル下落、１９８７年のブラックマンデー以来の大幅な下げとなったということもありました。
アメリカから見たらいちいち盾突く邪魔な存在でしかありませんでした。
橋本龍太郎元首相は１億円献金スキャンダルで政界引退後、敗血症性ショックで死亡しました。
田中角栄元首相はアメリカ一辺倒ではなくヨーロッパやアジアとも外交関係を築こうとし、ロッキード事件後脳梗塞で死亡しました。
竹下登元首相はプラザ合意に応じない脅しとしてＪＡＬ１２３便を墜落させたが、それでも受け入れようとしなかったため死亡しました（病院のベッドで死んだというのは虚偽といわれています）。
小沢一郎議員と鈴木宗夫議員の逮捕もＣＩＡが絡んでいるといわれています。小沢一郎議員はイラク戦争の時に第７艦隊で十分と発言し、中国との関係づくりに励んでいました。民主党が政権を取り、焦ったＣＩＡが暗躍し、逮捕に至ったといわれています。
鈴木宗男議員はロシアと接近しすぎてアメリカの逆鱗に触れたといわれています。
鉄の五角形の正体を暴こうとした民主党の石井紘基議員は国会で質問に立つ予定だった３日前に刺殺されました。
「日本は米国のキャッシュディスペンサーにならない」と言った中川昭一議員は２００９年に自宅で変死しています。
政治家暗殺というと数年前までは陰謀論の一言で片付けられていたでしょうが、奈良市大和西大寺駅で安部元首相が暗殺されたのは記憶に新しいところです。
健康な政治家の急死というものには国と国との争いが裏で絡んでいることは否定できないでしょう。今や陰謀論として片付けることはできないのです。
「日本はアメリカの言いなりでよいのか！」と憤りになる人もいるでしょうが、日本を代表するような大物政治家ですら急死したり政治生命を絶たれてしてしまうような状況下で、官僚がアメリカに逆らえないのは明白です。
一般庶民ならなおのことです。
日本はこのようなアメリカ統治下にあるということを知らないと、アメリカ製のワクチンをアメリカが日本政府に半ば強制的に買わせる政治の裏側を理解することができません。
日本政府によるワクチン政策やマスコミの煽りに乗せられてまんまとワクチンを接種してしまった日本人が８割もいるというのが残念でなりません。
今後もインフルエンザｍＲＮＡワクチン、アメリカ企業の農薬や添加物を始め色々な毒物を日本は買わされ続けます。
この日本の実情を知り、政府の政策に載せられない賢さがないと、農薬、添加物、薬、ワクチンなどどんどん不健康で短命になるものを我々日本人は体に取り入れることになってしまいます。
疑わしきは政府とマスコミです。
この原則を知っておけば安易に期間限定の無料のワクチン接種キャンペーンなどに惑わされ健康を損なうことはなくなります。
本当の意味での賢さを身に付けなくてはいけません。
農薬やワクチンなど危険なものの情報はＸやＴＩＫＴＯＫのＳＮＳやニコニコ動画などの動画配信サイトでたったの１分で無料で調べることができます。
時間もお金もかけずに調べることができるのです。
現在でもアメリカ占領政策が続いているわけですから、マスコミや政府が発するワクチンなどの健康情報が正しいかどうかは自分で調べて判断し、安易に煽りに乗らないという知恵がないと健康を損なうリスクが激増します。
我々庶民には政府の農薬やワクチンの認可を差し止めるなどということはできません。でも、政府やマスコミが推奨するものを使用しない、買わないということは誰にでもできることです。
「そんなことを言われても、私は職場でワクチンを強要されたから仕方がなかったんだ」という人もいることでしょう。
私から言わせれば、職場にはワクチンを打ったということにしておいたら良いだけのことです。ワクチンを打った体で過ごしても何の支障もないはずです。
接種証明を出せという職場はないでしょう。もしもあったら労働基準監督署に駆け込んでください。
自分と家族の健康を守るのは、いつの時代も賢い女性です。
真に賢い女性が増えれば、ワクチンや農薬の健康被害も少なくなります。
マスコミも政府も賢い女性の使わない戦法、買わない戦法には敵わないのです。
ご自身やご家族、友人など大切な人の命を守るのはあなた以外にはいないということを肝に銘じ、政府やマスコミの次なるｍＲＮＡ戦略にはホイホイと乗らないようにしていただきたいのです。
現在米バイオ医薬品大手モデルナと第一三共が現在インフルエンザのｍＲＮＡワクチンを開発中です。
今後メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）技術に基づく季節性インフルエンザワクチンが市場に出回ってきます。
「あーやっぱり新しいｍＲＮＡワクチン戦法で来たねー」とスルーする賢さを身に着け、ご自身や家族の健康を守ってください。
日本のマスコミの正体
日本のマスコミは誰が運営しているのか。
答えは日本人ではありません。
日本テレビの第八株主はSTATE STREET BANK AND TRUST COMPANYという世界最大級のアメリカの金融機関です。
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANYはTBSの第７株主、フジ・メディア・ホールディングスの第八株主でもあります。
新聞社、テレビ局、ラジオ局を傘下に収めるフジ・メディア・ホールディングスの第七株主はNORTHERN TRUST CO. （AVFC） RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUSTというアメリカの銀行です。
報道内容に対し株主は絶大な影響力を与えます。
アメリカの企業が日本のメディアの株主ですから、アメリカの国策に沿った内容の報道がなされることは想像に難くありません。
「コロナは危険。ワクチンで危険を回避しましょう！」という報道がなされるわけです。
アメリカ企業のワクチンを日本人が接種するとアメリカ企業が儲かるので、大株主であるアメリカ企業が日本のマスコミを使ってコロナワクチンを推奨するという仕組みです。
アメリカ製ワクチン接種をアメリカ企業が株主になっている報道機関が煽り、８割の日本人がコロナワクチンを打ってしまったわけです。
アメリカの戦略で日本人はワクチンを打たされたのです。
自らコロナについて詳細に調べ上げてワクチンを打った人より、メディアや政府に煽られてワクチンを打った人が圧倒的に多いでしょう。
ｍＲＮＡワクチンについて調べたら、ワクチンをぜひ打ちたい！とはならなかったはずです。
残念ですが、これが日本の実情です。
政府もマスメディアも日本人が運営しているように見せかけ、実はアメリカが動かしているのです。
アメリカに逆らうことは誰にもできません。
しかし、自分で調べて政府やマスコミの煽りに乗らないとうことはできます。
初期は書物がないのでSNSやニコニコ動画で調べるしかありません。
しかし、ワクチン接種を政府やマスメディアが推奨し始めて一定期間が経過した後は書物で調べることもできます。
政府やマスメディアを疑い、空気感に流されず、無言の圧力に屈しず自分で調べ、判断を自分で下す賢い人だけが自分自身や大切な人を守れるのです。